サステナビリティ

東邦ホールディングスのサステナビリティ

全ては健康を願う人々のために、
社会から必要とされる企業を目指してサステナビリティ経営を推進

当社グループは、「社会・顧客と共生し、独創的なサービスの提供を通じて新しい価値を共創し、世界の人々の医療と健康に貢献します」という経営理念に基づき、医療インフラを支える企業として、健康を願う人々、顧客、取引先、地域社会、株主、社員など全てのステークホルダーから必要とされ、継続して支持される企業集団を目指しサステナビリティ経営を推進しています。

事業活動を通して社会的課題の解決に向けた着実な取り組みを続けることで、持続可能な社会の実現と企業価値の向上を目指してまいります。

取締役 専務執行役員COO
サステナビリティ推進委員長

馬田 明

サステナビリティ方針

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グループスローガン

全ては健康を願う人々のために

CSR

(企業の社会的責任)

ESG

  • 環境

    (Environment)

  • 社会

    (Social)

  • ガバナンス

    (Governance)

東邦ホールディングスのサステナビリティ方針

わたしたちは、「社会・顧客と共生し、独創的なサービスの提供を通じて新しい価値を共創し、世界の人々の医療と健康に貢献します」という経営理念に基づき、医療・健康・介護分野に携わる企業集団として、事業を通じた社会課題の解決に取り組み、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

わたしたちの使命

  • 医薬品をいかなる時にも安定供給する
  • 地域の皆さまに質の高い医療サービスを提供する
  • 高品質な製品の提供を通じ人々の健やかなくらしに貢献する

事業活動

持続可能な世界の実現

ガバナンス体制について

当社グループはサステナビリティに係る対応を経営上の重要課題と認識し、サステナビリティ推進委員会を中心とするガバナンス体制を構築するとともに、取締役会による監督を行っています。

取締役会による監督体制

取締役会は、サステナビリティや気候変動に関するリスクと機会に係る課題について、サステナビリティ推進委員会より取り組み状況や目標の達成状況の報告を受け、モニタリングします。また、新たに設定した対応策や目標を監督します。
人的資本に関しては、人的資本に係る投資、主要部署における責任者以上の職位の任免、ならびに重要な労働条件の基準に関する決定および変更について、取締役会の承認を受けています。また、その他の社員の任免や労務管理、健康経営推進をはじめとする各施策の推進についても取締役会に報告され、監督を受けています。

サステナビリティ推進委員会

サステナビリティ推進委員会は、営業・物流・薬事・管理部門のメンバーで構成され、気候変動に係る事項を含むマテリアリティ(重要課題)の特定や環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)、DX等への対応を含むサステナビリティ戦略について審議し、取締役会に答申します。
本委員会は、委員長を取締役 専務執行役員COOが務め、サステナビリティ方針に基づく行動計画の立案、目標設定、進捗管理、効果検証を行うとともに、気候変動が事業に与える影響について、毎年評価を行い、識別したリスクの最小化と機会の獲得に向けた方針をもとに、対応策の策定および目標の設定を行います。また、目標の達成状況を定期的に確認するとともに、継続的に改善に向けた取り組みを実施しています。

サステナビリティ推進体制

当社グループのサステナビリティに係るガバナンス体制図は、以下のとおりです。

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サステナビリティに係るガバナンス体制図

当事業年度におけるサステナビリティ推進委員会での協議・検討内容

当事業年度においては、サステナビリティ推進委員会を2回開催し、グループ全体のサステナビリティに関する方針や重要事項について協議・検討を行い、取締役会に報告しました。

サステナビリティ推進委員会での主な協議内容
実施時期 協議・検討内容
2025年5月
  • 気候変動に関する取り組み(GHG排出削減、SSBJ対応)
  • 環境方針の策定
  • 男性の育児休暇取得に関する取り組みおよび目標の検討
2025年10月
  • 気候変動に関する取り組み(GHG排出削減、太陽光発電設備導入)
  • 特定プロセスに沿ったマテリアリティの見直し
  • DE&I宣言の策定
  • 調達方針の改定

気候変動に係る所管部署

経営戦略本部は、サステナビリティ推進委員会の事務局を担当するとともに、関連部署との連携や全社的な気候変動に係る対応の推進を担い、気候変動に係る事項を含むサステナビリティ戦略を検討し、サステナビリティ推進委員会に提言します。

人的資本に係る所管部署

総務人事本部および経営戦略本部が各施策の検討・立案および推進を担い、代表取締役やサステナビリティ推進委員会に提言します。

リスク管理について

当社グループでは、経営上のリスクもしくは経営上のリスクに発展しかねない事態が発生した場合の対応と、経営上のリスクの発生を未然に防止するためにリスク管理基本規程を定めています。

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